整骨院や接骨院の差別化、自費治療メニューの拡充を目指す上で注目されているのが「超短波治療器」です。

深部から体を温め、血流促進・痛みの緩和・疲労回復など多くの効果をもたらすことから、導入する治療院が増えています。
従来のホットパックや遠赤外線では届かなかった深層部にアプローチできるため、慢性的な痛みや冷え性に悩む患者さんから高い支持を得ています。

本記事では、超短波治療器の基本原理から、効果・導入メリット・導入時の注意点までを事業者目線で解説します。

新たな治療メニューの導入を検討している院長先生は、ぜひ参考にしてください。

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超短波治療器とは？導入前に知っておきたい基本

超短波の仕組みと原理

約2,700万回／秒の高周波振動で分子が摩擦し、体の深部を加温する

超短波治療器は、27.12MHz（毎秒約2,700万回）という非常に高い周波数の電磁波を用いて、体の深部を温める物理療法機器です。

この高周波電磁波が体内に照射されると、組織内の分子が高速で振動します。分子同士が摩擦することで熱が発生し、体の内部から温度が上昇する仕組みです。これを「ジュール熱」と呼びます。

外部から熱を加える従来の温熱療法とは異なり、体内の組織自体が発熱するため、効率的に深部を温めることができます。この特性が、超短波治療器の最大の強みです。

表面ではなく筋肉・関節・内臓近くまで熱を届け、深部加温を実現する

超短波治療器の特徴は、その優れた深部到達性にあります。

皮膚表面から数センチの深さにある筋肉や関節、さらには内臓の近くまで温熱効果を届けることができます。深部加温によって、血管が拡張し血流が増加、組織への酸素・栄養供給が促進されます。

また、深部の組織温度が上昇することで、筋肉の柔軟性が高まり、関節可動域の改善にもつながります。表面だけを温める方法では得られない、根本的なアプローチが可能になります。

従来の温熱療法との違い

ホットパックや遠赤外線では届かない深層部へのアプローチが可能

整骨院で広く使用されているホットパックや遠赤外線治療器は、手軽に温熱効果を得られる反面、熱が届く範囲は皮膚表面から1〜2cm程度に限られます。

温熱療法の種類	加温方式	到達深度
ホットパック	表面からの伝導熱	浅部（1〜2cm）
遠赤外線	表面からの輻射熱	浅部〜中程度（1〜2cm）
マイクロ波	電磁波による加温	中程度（2〜3cm）
超短波	高周波による深部発熱	深部（5〜8cm以上）

超短波治療器は、これらの従来型温熱療法と比較して、圧倒的に深い部位まで温熱効果を届けることができます。深層の筋肉や関節周囲の組織、さらには内臓近くまでアプローチできるため、表面的な治療では改善しにくかった症状にも対応可能です。

慢性痛・冷え性など、根本改善を求める症例に最適

超短波治療器は、以下のような症例に特に効果を発揮します。

慢性的な痛み 長年続く腰痛や肩こりなど、深部の筋緊張や血行不良が原因となっている慢性痛に対して、根本的なアプローチが可能です。表面を温めるだけでは改善しなかった症状も、深部加温によって変化が期待できます。

冷え性 体の芯から冷えている方は、表面を温めてもすぐに冷えてしまいます。超短波治療器で深部から温めることで、体の芯から温かさが持続し、冷え性の改善につながります。

関節の硬さ 深部の関節周囲組織を温めることで、組織の柔軟性が向上し、関節可動域の改善が期待できます。

主な機器タイプと特徴

超短波専用タイプと複合型（低周波・EMS搭載）治療器がある

超短波治療器には、大きく分けて2つのタイプがあります。

超短波専用タイプ 超短波治療に特化した機器で、深部加温の性能を最大限に引き出す設計になっています。出力の安定性や照射範囲の調整など、超短波治療に必要な機能が充実しています。深部加温をメインの治療として提供したい院に適しています。

複合型治療器 超短波に加え、低周波やEMS（電気的筋肉刺激）などの機能を搭載した機器です。1台で複数の治療モードを使い分けることができ、患者さんの症状に応じた柔軟な対応が可能です。設置スペースや予算を抑えたい場合にもメリットがあります。

自院の治療方針や患者層、設置スペース、予算などを考慮して、最適なタイプを選定しましょう。

医療機器認証済みモデルが多く、安全性と信頼性が高い

超短波治療器の多くは、医療機器として厚生労働省の認証を受けています。

医療機器認証を取得した製品は、安全性や性能に関する一定の基準をクリアしており、安心して使用できます。導入を検討する際は、医療機器認証番号が付与されているか、認証クラス（管理医療機器など）を確認しましょう。

また、認証を受けた医療機器であれば、患者さんへの説明時にも「国の認証を受けた安全な機器です」と伝えることができ、信頼感の向上につながります。

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超短波治療器の効果と臨床的メリット

血行促進と疲労回復サポート

深部加温によって筋肉・関節の血流を促進し、可動域改善に寄与

超短波治療器の代表的な効果が、深部組織の血行促進です。

深部の組織温度が上昇すると、血管が拡張して血流量が増加します。これにより、筋肉や関節周囲の組織に酸素と栄養素が効率的に供給され、老廃物の排出も促進されます。

血流が改善されることで、以下のような効果が期待できます。

筋肉の柔軟性向上 温められた筋肉は柔軟性が高まり、硬くなった筋肉がほぐれやすくなります。

関節可動域の改善 関節周囲の組織が柔らかくなることで、関節の動きがスムーズになり、可動域が広がります。

疲労物質の排出促進 血流改善によって、筋肉に蓄積した乳酸などの疲労物質が効率的に排出され、疲労回復が促進されます。

施術前後に使用することで手技療法の効果を高める

超短波治療器は、手技療法との組み合わせで相乗効果を発揮します。

施術前の使用 手技療法の前に超短波治療器で深部を温めておくことで、筋肉が柔らかくなり、施術がしやすくなります。硬くなった組織に無理な力をかけずに済むため、患者さんへの負担も軽減されます。

施術後の使用 手技療法の後に使用することで、施術による血流改善効果をさらに高め、効果の持続時間を延ばすことができます。

このように、超短波治療器は単独でも効果的ですが、手技療法と組み合わせることで治療全体の質を向上させることができます。

神経痛・筋肉痛・慢性症状へのアプローチ

神経伝達の過敏を抑え、痛みを軽減する効果を発揮

超短波治療器による深部加温は、痛みの軽減にも効果を発揮します。

温熱刺激によって、痛みを伝える神経の興奮が抑制され、痛みの閾値（いきち）が上昇します。また、血流改善によって発痛物質が排出され、組織の修復が促進されることで、痛みの原因そのものにアプローチできます。

神経痛やしびれを伴う症状に対しても、深部の神経周囲組織を温めることで、神経の過敏状態を落ち着かせる効果が期待できます。

慢性腰痛・肩こり・関節痛など、リピート率の高い症例に有効

整骨院で多く見られる慢性症状に対して、超短波治療器は特に効果を発揮します。

慢性腰痛 深部の腰部筋群や腰椎周囲の組織を温めることで、長年続く腰痛の改善をサポートします。従来の温熱療法では届かなかった深部にアプローチできるため、「今までの治療では改善しなかった」という患者さんにも効果が期待できます。

肩こり 僧帽筋や肩甲挙筋などの深層筋を温め、血流を改善することで、頑固な肩こりの緩和につながります。

関節痛 膝や肘などの関節痛に対して、関節周囲の組織を深部から温めることで、痛みの軽減と可動域の改善が期待できます。

これらの慢性症状は、継続的な治療が必要なケースが多く、リピート率の高い患者層です。超短波治療器の導入により、これらの患者さんへの対応力が向上し、継続的な通院につなげることができます。

自律神経・内臓機能の改善サポート

胃腸機能や代謝を促進し、体質改善や免疫向上をサポート

超短波治療器の深部加温効果は、内臓機能にも良い影響を与えるとされています。

腹部に照射することで、胃腸周辺の血流が改善され、消化機能の活性化が期待できます。また、体の芯から温まることで基礎代謝が上がり、体質改善や免疫機能の向上につながる可能性があります。

ただし、内臓機能への効果については、症状や個人差があるため、過度な期待を持たせないよう注意が必要です。あくまで体質改善のサポートとして位置づけ、主訴に対する治療と組み合わせて提案するのが良いでしょう。

冷え性・慢性疲労・自律神経の乱れを訴える患者への新提案が可能

近年、冷え性や慢性疲労、自律神経の乱れを訴える患者さんが増えています。これらの症状は、従来の整骨院の施術だけでは対応が難しいケースも多く、新たな治療オプションが求められています。

超短波治療器は、こうした症状に対する新しい提案として活用できます。

冷え性 体の深部から温めることで、芯から温まる感覚を得られ、冷え性の改善につながります。表面を温めるだけでは持続しなかった温熱効果が、長時間維持されます。

慢性疲労 血流改善と代謝促進により、全身の疲労回復をサポートします。「疲れが取れない」「だるさが続く」といった訴えを持つ患者さんへの対応が可能になります。

自律神経の乱れ 心地よい温熱刺激が副交感神経を優位にし、リラックス効果をもたらします。ストレスによる自律神経の乱れを訴える患者さんに、新たな治療オプションを提案できます。

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整骨院・接骨院での導入メリット

施術の付加価値向上

手技＋深部温熱の併用で、即効性と満足度を両立

超短波治療器を導入することで、施術の付加価値を大きく向上させることができます。

従来の手技療法に超短波治療を組み合わせることで、「深部まで温まった」「施術後の効果が長続きする」といった患者さんの実感を得やすくなります。手技だけでは届かなかった深部にアプローチできるため、施術全体の効果が高まります。

また、超短波治療中は心地よい温かさを感じるため、リラックス効果も得られます。「気持ちいい」「癒される」といった満足感が、患者さんの通院意欲を高めます。

「結果が出る治療院」としてのブランド力を強化

超短波治療器の導入は、院のブランディングにも貢献します。

「最新の物療機器を導入している」「深部まで治療できる」という打ち出しにより、技術力と設備の充実度をアピールできます。「どこに行っても治らなかった症状が改善した」という成功体験を積み重ねることで、「結果が出る治療院」としての評判が広がります。

他院との差別化を図り、「あの整骨院は設備が良い」「しっかり治療してくれる」というイメージを構築できれば、価格競争に巻き込まれることなく、患者さんに選ばれる院となります。

経営面での導入効果

自費治療メニュー化によって単価・LTV（顧客生涯価値）を向上

超短波治療器は、自費メニューとして高単価で提供できる施術です。

保険施術だけでは1回あたりの単価が限られますが、超短波治療を自費メニューとして追加することで、施術単価を引き上げることができます。たとえば、「深部温熱コース」「体質改善プログラム」などのメニューを設定し、1回2,000〜3,000円程度の追加料金を設定することが可能です。

さらに、回数券やコースメニューとして提案することで、LTV（顧客生涯価値）の向上にもつながります。継続的な通院を促すことで、患者1人あたりからの収益を最大化できます。

保険診療依存からの脱却を実現し、安定した収益基盤を構築

整骨院経営において、保険診療への依存度が高い状態は経営リスクを伴います。保険点数の改定や、施術料金の適正化の流れの中で、保険収入だけに頼っていては安定した経営が難しくなっています。

超短波治療器を活用した自費メニューを充実させることで、保険診療に依存しない収益基盤を構築できます。自費売上比率を高めることで、保険制度の変更に左右されにくい、安定した経営体制を実現できます。

患者満足度とリピート率の向上

快適な温感・リラックス効果で施術満足度を高める

超短波治療は、施術中の快適性も大きな魅力です。

深部からじんわりと温まる感覚は非常に心地よく、患者さんから「気持ちいい」「リラックスできる」という声が多く聞かれます。治療効果だけでなく、施術体験としての満足度が高いため、「また受けたい」という気持ちにつながります。

特に、ストレスを抱えている患者さんや、リラクゼーション効果も求めている患者さんには、超短波治療は非常に喜ばれます。

慢性症状・冷え性患者を中心にリピート率を向上

超短波治療器の効果を実感しやすい慢性症状や冷え性の患者さんは、継続的な通院につながりやすい層です。

1回の施術で「体が軽くなった」「温かさが続く」という実感を得た患者さんは、定期的な通院を希望するケースが多くなります。「週に1回の超短波治療で調子が良い」「定期的に受けることで冷えが改善した」といった成功体験が、長期的なリピートにつながります。

こうした患者さんを増やすことで、安定した来院数と収益を確保できます。

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導入を成功させるためのポイント

導入前に確認すべき要件

設置スペース・電源容量・安全基準を確認する

超短波治療器を導入する前に、設置環境の確認が必要です。

設置スペース 機器本体のサイズに加え、施術時の動線や患者さんの導線を考慮したスペースが必要です。ベッドサイドに設置する場合は、施術者が操作しやすい位置を確保しましょう。

電源容量 超短波治療器は比較的消費電力が大きい機器もあります。既存の電気設備で対応できるか、事前に確認しておきましょう。必要に応じて、電気工事が必要になる場合もあります。

安全基準 医療機器として安全に使用するために、設置場所の環境（湿度、温度、換気など）が適切かどうかも確認しましょう。

対象患者層と治療メニューの方向性を明確化する

導入効果を最大化するためには、事前に対象患者層とメニュー構成を明確にしておくことが重要です。

対象患者層の想定 慢性腰痛の患者さんをターゲットにするのか、冷え性改善を訴求するのか、スポーツ選手のコンディショニングに活用するのかなど、メインターゲットを明確にしましょう。

メニュー構成の設計 単発の施術として提供するのか、回数券やコースメニューとして販売するのか、手技療法とのセットメニューにするのかなど、収益モデルを設計しておきます。

これらを事前に明確にしておくことで、導入後の運用がスムーズになり、早期の投資回収につながります。

スタッフ教育と運用体制の整備

機器操作や禁忌症例の知識を共有し、安全な施術を徹底

超短波治療器を安全かつ効果的に使用するためには、スタッフ教育が不可欠です。

機器操作の習得 出力設定、照射時間、電極の配置方法など、正しい操作方法を全スタッフが理解しておく必要があります。メーカーや販売代理店が提供する研修を活用しましょう。

禁忌症例の把握 超短波治療には禁忌となる症例があります。以下のような患者さんには使用を避ける必要があります。

• 心臓ペースメーカー装着者
• 妊娠中の方（特に腹部への照射）
• 悪性腫瘍のある部位
• 金属インプラントのある部位
• 急性炎症期
• 知覚障害のある部位
• 出血傾向のある方

問診票に禁忌事項のチェック欄を設け、施術前に必ず確認する体制を整えましょう。

定期メンテナンスと施術ルール設定で長期運用を安定化

長期間にわたって安定した運用を行うためには、定期メンテナンスと施術ルールの設定が重要です。

定期メンテナンス 機器の定期点検やクリーニングを怠ると、故障や性能低下の原因となります。メーカー推奨のメンテナンススケジュールに従い、定期的な点検を実施しましょう。

施術ルールの標準化 症状別の照射部位、出力設定、照射時間などをマニュアル化し、スタッフ間で統一された施術を提供できるようにします。施術の再現性を高めることで、品質の安定化と患者満足度の向上につながります。

助成金・補助金の活用

小規模事業者持続化補助金などの制度を活用し導入コストを削減

超短波治療器の導入には一定の投資が必要ですが、補助金を活用することでコストを抑えることができます。

小規模事業者持続化補助金 販路開拓や生産性向上のための設備投資に活用できる補助金です。超短波治療器の購入費用が補助対象となる可能性があります。補助率は2/3、上限額は50万円〜200万円（申請枠により異なる）です。

ものづくり補助金 より大規模な設備投資の場合は、ものづくり補助金の活用も検討できます。

その他の助成金・補助金 自治体独自の設備投資支援制度が用意されている場合もあります。地域の商工会議所や自治体の窓口で確認してみましょう。

商工会議所・行政機関へ事前相談することで申請成功率を高める

補助金の申請を成功させるためには、事前の準備と相談が重要です。

商工会議所では、補助金申請に関する相談や、申請書類の作成支援を受けることができます。また、小規模事業者持続化補助金の申請には、商工会議所が発行する「事業支援計画書」が必要になります。

早めに商工会議所に相談し、申請に必要な情報や書類を確認しておきましょう。計画的に準備を進めることで、申請成功率を高めることができます。

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まとめ

超短波治療器は、高周波電磁波を用いて体の深部を温める物理療法機器です。従来のホットパックや遠赤外線では届かなかった深層部にアプローチでき、血行促進、痛みの軽減、疲労回復など多くの効果が期待できます。

超短波治療器の主な効果

• 深部加温による血行促進と筋緊張緩和
• 神経痛・筋肉痛・慢性症状の改善
• 関節可動域の向上
• 自律神経のバランス調整
• 冷え性・慢性疲労の改善サポート

整骨院・接骨院での導入メリット

• 手技療法との組み合わせで施術効果を向上
• 自費メニュー化による単価アップ
• 保険診療依存からの脱却
• 患者満足度とリピート率の向上
• 他院との差別化によるブランド力強化

導入成功のポイント

• 設置環境と対象患者層を事前に明確化
• スタッフ教育と禁忌症例の確認を徹底
• 定期メンテナンスと施術ルールの標準化
• 補助金・助成金を活用してコストを削減

超短波治療器は、正しく活用すれば整骨院経営において大きな武器となります。導入を検討される際は、自院の患者層や経営戦略に合った機器を選定し、計画的に進めていきましょう。

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